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ドラゴンネストの楽しみ

ドラゴンネストは、多くのオンラインゲームの中でも高い評価を受けているMORPGですキャラクターはとても可愛らしく、BGM、グラフィックのクオリティも非常に高いですが、戦闘システムも非常にわかりやすく、オンラインゲームにある程度慣れた人であれば、直感的にプレイすることも可能して、ドラゴンネストは今最もオススメできるゲームです。
約3年ほど前、私が使っていたコンピュータの状態が非常に悪く、何度もコンピュータの修理の検討を考えている。どのように状態が悪いかというと、電源が入るが、起動が非常に遅く、画面が明るくなったり暗くなったりすること、そして、もっと最悪のことはインターネットをしていると、突然コンピュータの電源がブチクワ切断電源をオンにする必要がするという状態なので、コンピュータの修理を考えている。肝心の電気屋に行ってコンピュータを修復したが、修理費が非常に高価であるため、あっけらかんとコンピュータの修理をあきらめて、今でもその音色の悪いコンピュータ私の部屋に寝ている状態です。
　成長著しいアジア新興国、そして、新たな情報インフラとして拡大を続けるソーシャルメディア。この2つの大きな潮流の中から、「アジア新興国におけるソーシャルメディア活用」というテーマが浮かび上がり、企業の注目を集めるようになった。本連載では、4回にわたってこのテーマを掘り下げるとともに、ソーシャルメディアが潜在的に持つ可能性から今後の展望について考察する。

　世界最大のSNSであるFacebookの創設者マーク・ザッカーバーグ氏の取り組みをデビッド・フィンチャー監督が映画化した「The Social Network」が注目を集めている。Facebookに代表されるソーシャルネットワークやソーシャルメディアは、10年にも満たない期間で瞬く間に広がり、私たちの生活の中で重要な情報インフラとなりつつある。これをどのように利用してビジネスに生かしていくのかという大きな命題が生まれている。

　また、グローバルなビジネスや経済の状況を見てみると、アジア新興国の成長が著しい。今後の将来性も含め、企業にとっては重要な地域となっている。かつてのような労働市場や生産拠点としてではなく、消費市場・購買市場としても見る向きが強まっている。特に日本企業にとっては、アジア新興国の市場で大きな優位性をどのように確保するかということも大きな命題である。

　この2つの命題は、それぞれ個別に論じられている。しかし、この2つを一体として捉えながら論じることで、それぞれの命題に対する何らかの方向性や示唆を得られるのではないだろうか。本連載では、「アジア新興国におけるソーシャルメディア活用」を考察し、2つの命題を異なる側面から見つめながら、今後の可能性や展望を描くことを試みる。今回は、アジア新興国におけるソーシャルメディアの現状を見ていこう。

●アジア新興国におけるソーシャルメディアの浸透度

　インターネットの普及によって情報技術革命がうたわれて久しい。アジア新興国にも、この波が押し寄せ、この数年でインターネットが大きく普及した。その一例として、インドネシアのデータを紹介しよう（グラフ1参照）。インドネシアは世界4位の人口を抱える。若年層が全体の60％を占めるなど、消費市場・購買市場として注目を集め、実際に企業からの問い合わせを受け、幾つものプロジェクトを実施しているほどだ。インドネシアのインターネット普及率の推移を見てみると、2007年まで数％台に留まっていたが、2008年以降に急激な伸びを示し、2010年調査では約4000万人に当たる17.8％となった。また、携帯電話普及率も堅調な伸びを見せており、2010年調査では約1億8000万人に当たる76.8％となっている。

　この普及ペースは、欧米諸国や日本に比べれば遅いものの、あと数年もすればほぼ同水準になることは間違いない。さらに興味深いのは、ソーシャル・ネットワーキングの普及を示す次のデータである（グラフ2参照）。

　このデータによると、インドネシアではインターネット総人口の89％がソーシャル・ネットワーキングを利用している。その他のアジア新興国を見ても、いずれも高い数値を示しており、日本の42％と比べても、アジア新興国はソーシャル・ネットワーキングが大きな広がりを見せていることが分かる。

　これは欧米諸国や日本に比べ、アジア新興国ではマスメディアの活用と成熟化が進んでいないことが大きい。アジア新興国は消費市場・購買市場がまだ成長過程にあり、それに伴うマーケティング手段としてのマスメディアの活用も、先進国と同等レベルまでには成熟していない。このような状況下で、インターネットやモバイルのインフラ導入が急速に進み、ソーシャルメディアが出現したのである。若年人口の増加といった人口構成上の変化も、ソーシャルメディアの広がりをさらに加速させることになった。

　アジア新興国では、ブロードバンドより携帯電話の普及が著しく、この点もソーシャルメディアの普及を後押ししている。つまり、携帯電話キャリアの低価格戦略と、データ量が少ないコミュニケーションインフラとしてのソーシャルメディアが適合しており、利用の促進につながっているのだ。

　余談になるが、インドネシアでは若年層がファッションの一部として、携帯電話を1人で2〜3台所有しており、Facebook、Twitter、Gmailなどを標準的なコミュニケーション機能として使用している。彼らは、HTMLベースから始まったインターネット文化の成長の過程――ホームページ〜ポータルサイト〜Web2.0〜ソーシャルメディア――を飛ばして、始めからソーシャルメディアを活用している。彼らは“ソーシャルメディアだ”と認識して、この機能を使用しているわけではない。ごく自然に使い、ごく自然と広げていったのである。

●ソーシャルメディア普及の影響

　このように、アジア新興国でソーシャルメディアが広く普及している事実は、アジア新興国を新たな市場として見据えている企業にとって、見逃せないものだろう。特にマーケティングや製品の販売という面では、極めて重要な特性である。

　「バイラルマーケティング」という言葉が登場して久しいが、オンライン上の口コミや情報共有を参考に購買の意思決定をする消費者が着実に増えている。この傾向は米国でも同様であり、企業のマーケティング戦略において、オンライン上での口コミや情報共有を制することが大きな鍵となっている。

　「特にアジア新興国の多くの国では、オンライン上の口コミを元に購買を決めており、今後この流れはますます加速していくだろう」（ニールセン・カンパニー コンシューマー・リサーチ、エグゼクティブディレクター 中屋孝行氏）

　実際にDeloitteのアジア各国における顧客購買動向調査からも、オンラインを含めた口コミやインターネット掲示板等の情報共有内容が、顧客の購買心理に大きな影響を与えている傾向があることが分かった（グラフ3参照）。

　なおこの調査によると、日本ではマスメディアやWeb広告への信頼度が相対的に高く、世界市場の中では、特殊な市場環境にあるという結果も出ている。日本はソーシャルメディアの活用について慎重であり、依然として「Face-To-Face」のコミュニケーションを重視する傾向にある。これは、マスマーケティングと深く結びついた過去の高度成長や、国土が狭い中での以心伝心のコミュニケーション、日本語という言語自体の問題など、日本が抱える固有性が背景にあると言えるが、言い方を換えれば、日本で成功しているマスメディア／マスマーケティングを主軸としたアプローチは、アジア新興国では通用しない可能性がある。日本企業は意識を変えて臨まなくてはなるまい。

　アジア新興国でソーシャルメディア上でのコミュニケーションに基づく購買行動が広がっているという流れは、実は日系企業にとって大きなチャンスでもある。ソーシャルネットワーク上でのコミュニケーションは、参加者が増えるにしたがい、「情報操作によるごまかしが効かない」「正確に価値が洗い出される」という傾向がある。

　つまり、ソーシャルメディアを活用したコミュニケーションデザインにより、世界的に製品やサービスの品質の高さを誇る日本企業の価値が正しく評価され、それが広く伝播していく可能性を秘めているわけだ。例えば自動車であれば、単に価格だけではなく、品質に基づく安全性や各部品の耐久性、購入後のサポートを含めた安心感、さらには、車を手に入れることで得られるライフスタイルの変化まで含めて、トータルとしての価値の高さを消費者に訴え、気付かせるきっかけになる。自動車や家電、消費財といった業界はもちろんのこと、サービス業においても同じことがあてはまるであろう。

　日本企業は、ソーシャルメディアを上手に活用することによって、アジア新興国の市場で優位な立場を築ける可能性があるが、ソーシャルメディアを上手に活用するには、日本市場でのマスメディア／マスマーケティングを主軸としたアプローチを改め、新しいアプローチを確立しなければならない。

　次回は、アジア新興国におけるソーシャルメディア活用を考える上での一助として、ソーシャルメディアの活用が最も進む欧米企業の取り組みを取り上げ、アジア市場での活用に向けた考察を進めたい。【岩渕匡敦, 辻佳子，デロイト トーマツ コンサルティング】